地盤の液状化判定計算(道路橋示方書 JRA法・建築基礎構造設計指針 AIJ法)
標準貫入試験の N 値、細粒分含有率 Fc、地下水位、地表面最大加速度比 α_max/g、マグニチュード M_w から、動的せん断強度比 R と地震時せん断応力比 L を算定し、液状化に対する安全率 FL = R / L を道路橋示方書(JRA法)・建築基礎構造設計指針(AIJ法)・NCEER 法(Youd 2001)・HBF 法で並列に求めます。基準照査は道路橋示方書(JRA法)の FL(FL > 1.0:液状化しない)によります。JRA 法・AIJ 法は N72 基準で、JRA 法の L にはマグニチュード補正を含みません。1 深度ごとの判定であり、液状化指数 PL は算定しません。
入力を変えるとブラウザ内で再計算。このツールの Word 計算書・DXF の見本(公開の標準例)を無料でダウンロード。ライセンスで Word・DXF を正式出力し、案件リストでプロジェクト全体もオンラインで出力。
インタラクティブ技術計算ワークベンチ(ローカルWebAssembly / 即時試算)
計算コアの検証事例・許容差・実際の差は検証事例のページに掲載しています。
照査集計表プレビュー(本ソフトウェア書式・試算値自動反映)
| 照査項目 | 試算値 | 判定(試算) |
|---|---|---|
| 液状化判定(道路橋示方書、液状化に対する安全率 FL = R / L) | 0.734 > 1.00 | 要再検討 |
本表は公開された技術基準の式による試算結果です。設計の最終判断と申請図書への採用は、管理技術者・照査技術者の責任で行ってください。
デスクトップ版でできること(計算書と工種間の数量連携)
1. 計算書:ライセンスを適用したデスクトップ版は、透かしのない Word(.docx)・Excel(.xlsx)の計算書と DXF 図面を出力し、入力値・採用式・計算結果を記載します。試用版では途中計算を伏せて表示します。このツールだけの計算書であれば、ライセンスをお持ちの方はこのページの試算ワークベンチでログインし、単一ツールの Word 計算書(真正性確認コード付き)と DXF 図面を正式出力することもできます。料金は「料金・御見積書」をご覧ください。
2. 工種間の数量の連携:デスクトップ版のプロジェクト計算では、計画ピーク流量を下流の排水路・カルバート・橋梁の水理計算へ、地形の切盛土量を土量バランス・概算工事費・CO2排出量へ、構造部材のコンクリート・型枠・鉄筋数量を概算工事費・CO2排出量へ、斜面・掘削の安全率の管理値を施工時の計測管理値へ引き継ぎます。
3. 審査機関の担当者・大学教員は、無償の審査・教育用ライセンスを申請できます(下のリンク)。
支配方程式と記号定義(計算コアの算定式の要約)
計算コアが用いる主な算定式の要約です。実際の代入過程は、下の標準計算例の「計算過程」(計算コアの出力)を参照してください。
標準計算例:深度 GL -6.0 m 沖積砂質土層(N = 12・Fc = 15%・地下水位 GL -1.5 m・αmax = 0.25g)の液状化判定
地下水位 GL -1.50 m の沖積低地において、深度 z = 6.00 m の細砂混じりシルト質砂層(実測 N = 12、細粒分含有率 Fc = 15.0%、γ_t = 18.0 kN/m³、γ_sat = 19.5 kN/m³)に対し、設計地震動 α_max / g = 0.25(約 245 gal)、マグニチュード M_w = 7.5 作用時の FL値を道路橋示方書(JRA法)および建築基礎構造設計指針(AIJ法)等で比較照査します。
この計算例の判定結果:計算コアの照査は「液状化判定(道路橋示方書、液状化に対する安全率 FL = R / L) = 0.734(> 1.00)」です。判定基準を満たさないため、この土層は想定した地震動に対して液状化すると判定されます。本例は計算結果をそのまま掲載したものであり、判定基準を満たす設計例ではありません。
本計算例の数値は、サイト構築時に計算コア(WebAssembly)が算出した結果をそのまま掲載しています。準拠基準:日本道路協会『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』(JRA法)・日本建築学会『建築基礎構造設計指針』(AIJ法)
1. 入力条件(計算コアへの入力値)
| 項目 | 設定値 | 単位 |
|---|---|---|
| 試験深度 z | 6 | m |
| 現場 N 値 | 12 | — |
| SPT ハンマーエネルギー効率 (%) | 72 | % |
| 細粒分含有率 FC (%) | 15 | % |
| 地下水位深さ GWT | 1.5 | m |
| 湿潤単位体積重量 γt | 18 | kN/m³ |
| 飽和単位体積重量 γsat | 19.5 | kN/m³ |
| 設計水平震度・最大加速度比 a/g | 0.25 | g |
| 設計地震マグニチュード Mw | 7.5 | — |
| 有効上載圧補正の基準圧 Pa | Pa = 9.8 tf/m² ≈ 96 kPa(台湾の耐震設計基準) | — |
2. 計算過程(計算コアの出力)
【HyGeoWorks オンライン試算プレビュー(設計図書・申請用ではありません)】
- 全上載圧 σv0 = γt·hw + γsat·(z − hw) = 18×1.5 + 19.5×4.50 = 114.75 kPa。有効上載圧 σ'v0 = 70.61 kPa
- 道路橋示方書(JRA法):N72 = 12.00、補正N値 Na = 16.08、動的せん断強度比 R = 0.2713、地震時せん断応力比 L = 0.3697 → 液状化に対する安全率 FL = R / L = 0.734
3. 算出結果(計算コアの出力)
| 算出項目 | 算出値 | 単位 |
|---|---|---|
| FL(NCEER法) | 0.857 | — |
| FL(JRA法) | 0.734 | — |
| FL(AIJ法) | 1.098 | — |
| FL(HBF法) | 0.868 | — |
4. 基準照査判定(計算コアの出力)
| 照査項目 | 算出値 | 基準値 | 根拠 | 判定 |
|---|---|---|---|---|
| 液状化判定(道路橋示方書、液状化に対する安全率 FL = R / L) | 0.734 | > 1.00 | 道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編(FL > 1.0:液状化しない) | 不適合 |
液状化判定手法の比較一覧
| 手法 | N60 / N72 | CN | (N1) | (N1)60cs / Na | MSF | R (CRR) | rd | L (CSR) | FL |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| NCEER法(Youd ら 2001) | 14.40 | 1.167 | 16.80 | 20.11 | 1.000 | 0.2168 | 0.958 | 0.2529 | 0.857 |
| 道路橋示方書(JRA法) | 12.00 | - | 14.37 | 16.08 | - | 0.2713 | 0.910 | 0.3697 | 0.734 |
| 建築基礎指針(AIJ法) | 12.00 | 1.167 | 14.00 | 21.00 | - | 0.2638 | 0.910 | 0.2403 | 1.098 |
| HBF法(双曲線関数法) | 14.40 | 1.167 | 16.80 | 19.43 | 1.000 | 0.2156 | 0.940 | 0.2483 | 0.868 |
計算コアが示す前提条件・適用範囲
- JRA法・AIJ法は N72 を基準とする。JRA法の地震時せん断応力比 L にはマグニチュード補正を含まない。
よくある質問(準拠基準・適用範囲・入力の考え方)
Q1. JRA法とAIJ法で同じ地盤でも FL値が異なるのはなぜですか?
R と L の算定式が異なるためです。計算コアの JRA 法は L = r_d·(α_max/g)·(σ_v0/σ'_v0) とし、L にマグニチュード補正を含みません。AIJ 法は L = 0.1(M_w − 1)·(α_max/g)·(σ_v0/σ'_v0)·r_d とマグニチュードを考慮し、R も換算 N 値から別の式で求めます。対象構造物の所管基準に従って、採用する方法を選んでください。
Q2. 液状化判定の対象となる土層の条件は?
本ツールは判定深度 z が地下水位より深いことを入力条件として確認します。細粒分含有率・塑性指数・粒径などによる判定対象層の選定は、適用する基準(道路橋示方書・建築基礎構造設計指針など)に従って利用者が判断してください。
Q3. FL ≤ 1.0 と判定された土層は、基礎の設計にどう反映しますか?
本ツールは地盤定数の低減係数 D_E や、液状化後の沈下・側方流動を算定しません。杭基礎や擁壁基礎への反映は、適用する基準の規定に従って別途検討してください。対策としては締固め、固化処理、排水などの地盤改良が検討されることがあります。
Q4. 比較一覧表の 4 つの方法は何が違いますか?
計算コアは同一の入力で NCEER 法(Youd et al. 2001)、道路橋示方書(JRA法)、建築基礎指針(AIJ法)、HBF 法の FL を計算し、N 値の換算(N60/N72)、拘束圧補正、細粒分補正後の N 値、マグニチュード補正係数(MSF)、R・r_d・L を一覧表に示します。基準照査は JRA 法の FL のみで行い、他の方法は比較のための参考値です。
日本円の料金と御見積書
デスクトップ版 HydroStudio のライセンスは日本円の整数価格です。御見積書は印刷用ページとして作成し、ブラウザの印刷機能から PDF として保存できます。
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