HyGeoWorks
試算はブラウザ内の WebAssembly で計算し、入力値は正式出力時のみ送信します
地盤・基礎・斜面防災 SI単位系(kN・m・N/mm²)

地盤の液状化判定計算(道路橋示方書 JRA法・建築基礎構造設計指針 AIJ法)

標準貫入試験の N 値、細粒分含有率 Fc、地下水位、地表面最大加速度比 α_max/g、マグニチュード M_w から、動的せん断強度比 R と地震時せん断応力比 L を算定し、液状化に対する安全率 FL = R / L を道路橋示方書(JRA法)・建築基礎構造設計指針(AIJ法)・NCEER 法(Youd 2001)・HBF 法で並列に求めます。基準照査は道路橋示方書(JRA法)の FL(FL > 1.0:液状化しない)によります。JRA 法・AIJ 法は N72 基準で、JRA 法の L にはマグニチュード補正を含みません。1 深度ごとの判定であり、液状化指数 PL は算定しません。

このページの準拠基準と適用範囲 ▾

計算コアが報告する準拠基準:日本道路協会『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』(JRA法)・日本建築学会『建築基礎構造設計指針』(AIJ法)

準拠基準の内訳(計算コアの報告:計算手法と照査の根拠):
  • 日本道路協会『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』(JRA法)・日本建築学会『建築基礎構造設計指針』(AIJ法)
  • 照査の根拠:道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編(FL > 1.0:液状化しない)
適用範囲および照査上の留意事項: 指定深度 z における単一深度の液状化に対する安全率 FL を複数の方法で比較します。深度方向の液状化指数 PL、地盤定数の低減係数 D_E は本ツールでは算定しません。

入力を変えるとブラウザ内で再計算。このツールの Word 計算書・DXF の見本(公開の標準例)を無料でダウンロード。ライセンスで Word・DXF を正式出力し、案件リストでプロジェクト全体もオンラインで出力。

インタラクティブ技術計算ワークベンチ(ローカルWebAssembly / 即時試算)

計算コアの検証事例・許容差・実際の差は検証事例のページに掲載しています。

見本と購入
このページの標準例の入力で本番環境から実際に出力し、真正性確認コードを付けた公開見本です。Word・CAD で開いて確認し、「計算書の署名確認」ページで検証できます。設計図書・申請用ではありません。
単発正式出力券:2,980円(1 ツール、初回の正式出力から 24 時間以内に合計 3 回)。購入後 30 日以内は上位プランへ全額充当、初回出力前は全額返金
単発正式出力券(1 ツール・24 時間以内に 3 回)、30 日パック・年額・買い切り。御見積書も作成できます。
正式出力と案件リストへの追加は、上のワークベンチのツールバーから行えます:
ライセンスをお持ちの方は、このページで単一ツールの Word 計算書(真正性確認コード・サーバー時刻証明付き)と DXF を正式出力できるほか、無料の案件リストに複数の計算をまとめ、プロジェクト全体の計算書もブラウザ上で正式出力できます(Mac でもインストール不要)。地形 DEM・GIS データを伴うプロジェクトは、クラウド計算(重い案件)またはデスクトップ版 HydroStudio をご利用ください。
要約には根拠・主な結果・照査結果を記載し、先頭に「HyGeoWorks オンライン試算プレビュー(設計図書・申請用ではありません)」と表示します。
単一HTML版ワークベンチをダウンロード(39ツール)
インストール・メール登録は不要です。本サイトと同じ計算コアを内蔵しています。結果は試算プレビューで、提出用ではありません。

照査集計表プレビュー(本ソフトウェア書式・試算値自動反映)

液状化判定計算(道路橋示方書JRA法・建築基礎構造設計指針AIJ法 FL値):照査集計表(本ソフトウェア書式)
計算の準拠基準:日本道路協会『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』(JRA法)・日本建築学会『建築基礎構造設計指針』(AIJ法)
照査項目 試算値 判定(試算)
液状化判定(道路橋示方書、液状化に対する安全率 FL = R / L)0.734 > 1.00要再検討

本表は公開された技術基準の式による試算結果です。設計の最終判断と申請図書への採用は、管理技術者・照査技術者の責任で行ってください。

デスクトップ版でできること(計算書と工種間の数量連携)

1. 計算書:ライセンスを適用したデスクトップ版は、透かしのない Word(.docx)・Excel(.xlsx)の計算書と DXF 図面を出力し、入力値・採用式・計算結果を記載します。試用版では途中計算を伏せて表示します。このツールだけの計算書であれば、ライセンスをお持ちの方はこのページの試算ワークベンチでログインし、単一ツールの Word 計算書(真正性確認コード付き)と DXF 図面を正式出力することもできます。料金は「料金・御見積書」をご覧ください。
2. 工種間の数量の連携:デスクトップ版のプロジェクト計算では、計画ピーク流量を下流の排水路・カルバート・橋梁の水理計算へ、地形の切盛土量を土量バランス・概算工事費・CO2排出量へ、構造部材のコンクリート・型枠・鉄筋数量を概算工事費・CO2排出量へ、斜面・掘削の安全率の管理値を施工時の計測管理値へ引き継ぎます。
3. 審査機関の担当者・大学教員は、無償の審査・教育用ライセンスを申請できます(下のリンク)。

料金・御見積書 試用版をダウンロード 審査機関・大学教員向けの無償ライセンス
責任範囲:本ページは単一ツールの試算です。工種間の数量の連携はデスクトップ版のプロジェクト計算で行います。本ツールの適用範囲(よくある質問を参照)を超える場合は、適切な解析手法を用いてください。最終設計成果は有資格技術者の責任において照査・署名を行ってください。

支配方程式と記号定義(計算コアの算定式の要約)

計算コアが用いる主な算定式の要約です。実際の代入過程は、下の標準計算例の「計算過程」(計算コアの出力)を参照してください。

液状化に対する安全率 FL と地震時せん断応力比 L(JRA 法・計算コアの式)
F_L = R / L, L = r_d · (α_max / g) · (σ_v0 / σ'_v0), r_d = 1 − 0.015z
F_L:液状化に対する安全率、R:動的せん断強度比、L:地震時せん断応力比、z:深度 (m)、σ_v0, σ'_v0:全上載圧・有効上載圧
道路橋示方書(JRA法)の換算 N 値 N_a と動的せん断強度比 R(計算コアの式)
N_1 = 17 · N_72 / (σ'_v0 + 7), N_a = c_1 · N_1 + c_2, R = 0.0882 · √(N_a / 1.7)(N_a ≥ 14 では 1.6×10⁻⁶·(N_a − 14)^4.5 を加算)
σ'_v0:有効上載圧(この式では tf/m² 単位)、N_72:エネルギー効率 72% 換算の N 値、c_1, c_2:細粒分含有率 Fc に応じた補正係数

標準計算例:深度 GL -6.0 m 沖積砂質土層(N = 12・Fc = 15%・地下水位 GL -1.5 m・αmax = 0.25g)の液状化判定

地下水位 GL -1.50 m の沖積低地において、深度 z = 6.00 m の細砂混じりシルト質砂層(実測 N = 12、細粒分含有率 Fc = 15.0%、γ_t = 18.0 kN/m³、γ_sat = 19.5 kN/m³)に対し、設計地震動 α_max / g = 0.25(約 245 gal)、マグニチュード M_w = 7.5 作用時の FL値を道路橋示方書(JRA法)および建築基礎構造設計指針(AIJ法)等で比較照査します。

この計算例の判定結果:計算コアの照査は「液状化判定(道路橋示方書、液状化に対する安全率 FL = R / L) = 0.734(> 1.00)」です。判定基準を満たさないため、この土層は想定した地震動に対して液状化すると判定されます。本例は計算結果をそのまま掲載したものであり、判定基準を満たす設計例ではありません。

本計算例の数値は、サイト構築時に計算コア(WebAssembly)が算出した結果をそのまま掲載しています。準拠基準:日本道路協会『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』(JRA法)・日本建築学会『建築基礎構造設計指針』(AIJ法)

1. 入力条件(計算コアへの入力値)

項目設定値単位
試験深度 z 6 m
現場 N 値 12 —
SPT ハンマーエネルギー効率 (%) 72 %
細粒分含有率 FC (%) 15 %
地下水位深さ GWT 1.5 m
湿潤単位体積重量 γt 18 kN/m³
飽和単位体積重量 γsat 19.5 kN/m³
設計水平震度・最大加速度比 a/g 0.25 g
設計地震マグニチュード Mw 7.5 —
有効上載圧補正の基準圧 Pa Pa = 9.8 tf/m² ≈ 96 kPa(台湾の耐震設計基準) —

2. 計算過程(計算コアの出力)

【HyGeoWorks オンライン試算プレビュー(設計図書・申請用ではありません)】

  1. 全上載圧 σv0 = γt·hw + γsat·(z − hw) = 18×1.5 + 19.5×4.50 = 114.75 kPa。有効上載圧 σ'v0 = 70.61 kPa
  2. 道路橋示方書(JRA法):N72 = 12.00、補正N値 Na = 16.08、動的せん断強度比 R = 0.2713、地震時せん断応力比 L = 0.3697 → 液状化に対する安全率 FL = R / L = 0.734

3. 算出結果(計算コアの出力)

算出項目算出値単位
FL(NCEER法) 0.857 —
FL(JRA法) 0.734 —
FL(AIJ法) 1.098 —
FL(HBF法) 0.868 —

4. 基準照査判定(計算コアの出力)

照査項目算出値基準値根拠判定
液状化判定(道路橋示方書、液状化に対する安全率 FL = R / L) 0.734 > 1.00 道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編(FL > 1.0:液状化しない) 不適合
液状化判定手法の比較一覧
手法N60 / N72CN(N1)(N1)60cs / NaMSFR (CRR)rdL (CSR)FL
NCEER法(Youd ら 2001)14.401.16716.8020.111.0000.21680.9580.25290.857
道路橋示方書(JRA法)12.00-14.3716.08-0.27130.9100.36970.734
建築基礎指針(AIJ法)12.001.16714.0021.00-0.26380.9100.24031.098
HBF法(双曲線関数法)14.401.16716.8019.431.0000.21560.9400.24830.868

計算コアが示す前提条件・適用範囲

よくある質問(準拠基準・適用範囲・入力の考え方)

Q1. JRA法とAIJ法で同じ地盤でも FL値が異なるのはなぜですか?

R と L の算定式が異なるためです。計算コアの JRA 法は L = r_d·(α_max/g)·(σ_v0/σ'_v0) とし、L にマグニチュード補正を含みません。AIJ 法は L = 0.1(M_w − 1)·(α_max/g)·(σ_v0/σ'_v0)·r_d とマグニチュードを考慮し、R も換算 N 値から別の式で求めます。対象構造物の所管基準に従って、採用する方法を選んでください。

Q2. 液状化判定の対象となる土層の条件は?

本ツールは判定深度 z が地下水位より深いことを入力条件として確認します。細粒分含有率・塑性指数・粒径などによる判定対象層の選定は、適用する基準(道路橋示方書・建築基礎構造設計指針など)に従って利用者が判断してください。

Q3. FL ≤ 1.0 と判定された土層は、基礎の設計にどう反映しますか?

本ツールは地盤定数の低減係数 D_E や、液状化後の沈下・側方流動を算定しません。杭基礎や擁壁基礎への反映は、適用する基準の規定に従って別途検討してください。対策としては締固め、固化処理、排水などの地盤改良が検討されることがあります。

Q4. 比較一覧表の 4 つの方法は何が違いますか?

計算コアは同一の入力で NCEER 法(Youd et al. 2001)、道路橋示方書(JRA法)、建築基礎指針(AIJ法)、HBF 法の FL を計算し、N 値の換算(N60/N72)、拘束圧補正、細粒分補正後の N 値、マグニチュード補正係数(MSF)、R・r_d・L を一覧表に示します。基準照査は JRA 法の FL のみで行い、他の方法は比較のための参考値です。

日本円の料金と御見積書

デスクトップ版 HydroStudio のライセンスは日本円の整数価格です。御見積書は印刷用ページとして作成し、ブラウザの印刷機能から PDF として保存できます。

単科ライセンス(年額)
88,000円 / 年
水理または地盤のいずれか 1 分野。永久ライセンスは 248,000円(初年度の更新を含む)
全機能版 Pro(年額)
148,000円 / 年
水理・地盤の全モジュール。永久ライセンスは 428,000円(初年度の更新を含む)
事務所チーム版(年額・3 席)
368,000円 / 年
同時に 3 台まで利用。4 席目以降は 1 席あたり年額 118,000円。30 日パックは単科 11,800円から
地形の編集、2 次元解析、設計案の比較を手元で対話的に行いたい、またはプロジェクトのデータから描く3D表示が必要ですか?デスクトップ版 HydroStudio をご利用ください:
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ダウンロードにクレジットカード・電話番号は不要です。ライセンス未購入時は試用版として動作します。ローカルでの計算と3D表示は利用でき、出力する計算書・図面には試用の透かしが入ります(提出用ではありません)。一部の内蔵データは制限されます。料金は「料金・御見積書」をご覧ください。