直接基礎の支持力計算(一般支持力式・偏心傾斜荷重・極限支持力度と地盤反力度照査)
直接基礎(帯基礎)について、偏心による有効幅 B' = B − 2|e|、根入れ効果(Hansen)、荷重傾斜補正(Meyerhof)を考慮した極限支持力度 qu・許容支持力度 qa・安全率 Fs を Meyerhof の一般支持力式(N_γ は Vesić 式)で算出します。所要安全率の既定値 3.0 は台湾の水土保全に関する技術基準 第 120 条第 3 号によります(入力で変更可)。
水理・地盤・河川砂防・構造・道路の技術計算ツール 30 種を公開しています。擁壁の安定(日本道路協会『道路土工-擁壁工指針』(平成24年度版))、円弧すべり(国土交通省『盛土等防災マニュアル』(令和5年)、『道路土工-盛土工指針』、『道路土工構造物技術基準』(令和7年6月改定))、液状化判定(道路橋示方書 V・建築基礎構造設計指針)、砂防堰堤の所要滑動安全率等(国総研資料第905号)は日本の基準値で照査します。開水路・落差工・支持力の所要安全率などは台湾の基準や FHWA 等の文献によるため、各ページの「計算コアが報告する準拠基準」をご確認ください。計算はブラウザ内の WebAssembly で実行し、計算コアの計算過程を表示します。オンラインの結果は試算プレビューであり、設計図書・申請用ではありません。
条件に合うツールはありません。
擁壁・斜面安定・支持力・液状化・杭の水平抵抗の計算ツールです。準拠基準は各ページに明示しています(日本の基準による照査と、台湾の基準による所要安全率・係数を用いる計算を含みます)。
直接基礎(帯基礎)について、偏心による有効幅 B' = B − 2|e|、根入れ効果(Hansen)、荷重傾斜補正(Meyerhof)を考慮した極限支持力度 qu・許容支持力度 qa・安全率 Fs を Meyerhof の一般支持力式(N_γ は Vesić 式)で算出します。所要安全率の既定値 3.0 は台湾の水土保全に関する技術基準 第 120 条第 3 号によります(入力で変更可)。
Green–Ampt 浸透モデル(または Lumb の湿潤帯モデル)で降雨浸透時の湿潤前線深さと、無限長斜面の表層すべり安全率 Fs の時間変化を算出します。所要安全率は台湾の水土保全に関する技術基準 第 73 条(降雨時)によります。計算はブラウザ内の WebAssembly で実行します。
Chang の式(弾性地盤反力法)により、杭の特性値 β、水平方向地盤反力係数 kH、杭頭水平変位、最大曲げモーメントを算出します。kH の推定と杭頭の許容変位は台湾『建築物基礎構造設計規範』(2023 年版)解説・台湾交通部の道路橋耐震設計基準 式 C4-21 によります。杭頭固定・自由に対応。
日本道路協会『道路土工-擁壁工指針』(平成24年度版)の安定照査規定により、逆T型・L型・重力式擁壁の常時・地震時の滑動・合力作用位置(偏心)・地盤支持力を照査し、たて壁・つま先版・かかと版の RC 部材(曲げ・せん断)を JIS G 3112 の鉄筋呼び名で計算します。RC 部材照査の準拠基準は計算コアの報告に含まれません。
均質な切土・盛土斜面の円弧すべりを格子探索し、簡易Bishop法またはフェレニウス法で最小安全率 Fs を求めます。照査基準は国土交通省『盛土等防災マニュアル』(令和5年・盛土規制法)を既定とし、日本道路協会『道路土工-盛土工指針』、国土交通省『道路土工構造物技術基準』(令和7年6月改定)に切り替えられます。
N 値・細粒分含有率 Fc・地表面最大加速度・マグニチュードから、日本道路協会『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』(JRA法)と日本建築学会『建築基礎構造設計指針』(AIJ法)の液状化に対する安全率 FL を算出し、NCEER 法(Youd 2001)・HBF 法の値と並べて比較します。照査は JRA 法の FL によります。
砂防堰堤・雨水調整池・落差工・階段工の計算ツールです。準拠基準は各ページに明示しています(落差工・急勾配水路と砂防堰堤の水理は台湾の基準によります)。
不透過型重力式砂防堰堤について、国土技術政策総合研究所資料第905号 2.1.3 により堰堤高に応じた外力の組合せで、合力の作用位置(中央 1/3)・滑動安全率・地盤反力度を照査します。水通し越流水深・余裕高・前庭保護工(水叩き)長は台湾の水土保全ハンドブック(2017 年版)§2.1 の式で算定します。
開発前後の流出係数・到達時間・降雨強度(直接入力)から合理式で開発前後のピーク流量を求め、三角形ハイドログラフにより必要調節容量と設計貯留容量(1.1 倍)を算定します。計算コアの準拠:Rational Method & Triangular Hydrograph On-Site Detention Sizing (Custom IDF)。
落差工の限界水深 dc、減勢池(静水池)長 L、エンドシル高、縦シル高とシル位置、上下流翼壁幅、RC 最小部材厚・配筋間隔を、台湾の水土保全ハンドブック(2017 年版)§2.20 落差工により一括算定します。
急勾配水路で現況勾配のマニング流速が最大許容流速を超える場合に、指定間隔ごとの落差工による緩和勾配 Sb・1 基あたり落差高 H・必要基数を逆算します。最大許容流速は台湾の水土保全に関する技術基準 第 85 条(材質選択時)または任意指定、落差工の配置は台湾の水土保全ハンドブック 工事編 2.20 によります。
開水路・管きょ・集水ますの水理計算ツールです。準拠基準は各ページに明示しています(許容流速・余裕高の注記は台湾の基準によります)。
台形・矩形・円形断面の指定水深における流積・潤辺・径深・平均流速・流量・フルード数をマニング式で算出します。計算はブラウザ内の WebAssembly で実行し、計算コアが出力する代入過程を表示します。
計画流量 Q からマニング式を満たす等流水深 yn を逆算し、平均流速 V・フルード数 Fr・限界水深 yc を算出します。水路の材質を選ぶと、台湾の水土保全に関する技術基準 第 85 条の最小・最大許容流速と比較します。計算はブラウザ内の WebAssembly で実行します。
計画流量 Q と設計水深(円形管は水深比 y/D)から、マニング式を満たす水路底幅 b または管径 D を二分法で逆算し、丸め単位で切り上げた採用断面の等流水深と流速を再計算します。管の水深比の既定値と余裕高の注記は台湾の水土保全に関する技術基準 第 87 条・第 86 条によります。
道路の縦断勾配部及びサグ部(凹部)におけるグレーチングます・縁石開口ます・コンビネーションますの集水量・集水効率・越流(バイパス)流量・路面冠水幅 T を、FHWA HEC-22(第 3 版)第 4 章の式で算出します。閉塞率も考慮できます。
ボックスカルバート・円形管渠について、入口支配と出口支配の上流水深 HW・水深口径比 HW/D・吐口流速を FHWA HDS-5 第3版・HY-8 v7.5 の方法で算出します。HW/D の判定値は計算コアに既定値がありません。
放流孔・吐口の護床工・洗掘の計算ツールです。準拠基準は各ページに明示しています。
許容放流量と設計水頭から、円形オリフィス径または矩形堰の越流幅を逆算します。採用寸法は丸め単位で切り捨て、実放流量が許容放流量以下となることを検算します。算定式はオリフィス Q = Cd·A·√(2gH)、矩形堰 Q = Cw·L·H^1.5 です(調整池の洪水調節計算と同じ式)。
吐口の設計流速 V から、捨石の必要粒径 d = V²/24.7(0.30 m 未満は 0.30 m)と護床工の最小幅・最小長を台湾交通部『公路排水設計規範』§5.13 式 5-3 により算出し、FHWA HEC-23 の Isbash 式 D50 を参考値として併記します。
砂防堰堤・床固工・落差工の越流水脈による下流の最大洗掘水深 ts と洗掘深 d_se を、Schoklitsch・Veronese・Martins・Jaeger・Mason 等の経験式(最大 11 式)で一括算定します。各式は台湾 農業部 農村発展・水土保全署の技術叢書 04 §4.6 表 4-9、4-10 に収録されたものです。
SI 単位・重力単位・ヤード・ポンド法の換算ツールです。
過年度設計図書や既往ボーリング柱状図に残る重力単位系(tf, kgf/cm², tf/m², tf/m³)と現行SI単位系(kN, MPa = N/mm², kPa = kN/m², kN/m³)を、標準重力加速度 9.80665 m/s² で相互に換算します。
橋梁洗掘、ボックスカルバート、貯水構造物、CO2 排出量、控え壁式擁壁、連続地中壁、パイルキャップ、下水道縦断、道路線形、舗装、仮設構造物の参考計算です。日本の基準による計算ではないものを含みます。各ページの準拠基準欄を確認してください。
橋脚によるせき上げ高(Yarnell 式)、河積阻害率、桁下余裕高、縮流洗掘(動的・静的)、橋脚の局所洗掘(斜角と流木による等価橋脚幅を含む)、最大洗掘深、流水圧および橋脚まわりの捨石。 洗掘とせき上げは、準拠基準欄に示す FHWA の式で計算します。入力欄の桁下余裕高の区分と、結果に付く河積阻害率の注記は台湾の基準によるものです。所管機関の規定は別途確認してください。
単連・多連の鉄筋コンクリートボックスカルバートの荷重(土かぶり、側方土圧 2 ケース、土かぶりで分散した HS20-44、内水、地下水)、閉合ラーメンの断面力包絡、配筋、ひび割れ制御および浮上がり。 荷重・荷重係数・配筋は、準拠基準欄に示す台湾の基準(荷重係数設計法、HS20-44)によります。台湾基準による参考計算であり、鉄筋径は D13~D32、強度は kgf/cm² で入力します。
地下調整池・沈砂池、貯水槽および U 形開水路の浮上がり(不足時の定量的な対策案を含む)、壁と底版の両面配筋、水密性のためのひび割れ制御(規範の鉄筋間隔、ひび割れ幅または鉄筋応力の上限)。 設計は準拠基準欄に示す台湾の基準によります(ひび割れ幅の直接計算は同欄の EN 1992 の条項)。台湾基準による参考計算であり、鉄筋径は D13~D32、強度は kgf/cm² で入力します。
コンクリート、鉄筋、残土搬出、建設機械の軽油および電力の CO2 排出量を、資材製造・輸送・施工の段階別に集計します。 算定するのは資材製造・輸送・施工の 3 段階のみで、ライフサイクル全体の評価ではありません。排出係数とその出典は準拠基準欄に示す公的データで、市場版ごとに異なります。日本市場版は生コンクリートの排出原単位を内蔵していないため、コンクリートを含める場合は特記仕様書等の指定値を入力してください(標準計算例はコンクリート数量 0 で、そのほかの項目を集計しています)。入力欄のコンクリート強度区分(140~280 kgf/cm²)と鉄筋 SD280 の表記は台湾の区分のままです。使用材料に適した係数かを確認してください。
たて壁の水平帯とかかと版の縦方向帯の曲げ・一方向せん断(寸法効果を考慮)、控え壁斜面の引張主筋、およびコンクリート数量。 断面設計は準拠基準欄に示す台湾の基準(ACI 318-19 準拠)によります。外的安定(滑動・転倒・支持力)は本ツールの対象外です。鉄筋径は台湾 CNS 560 の呼び名で D13~D36(JIS G 3112 に D36 はありません)、強度は kgf/cm² で入力します。
弾塑性地盤ばねによる切梁式連続地中壁の段階掘削解析(プレロード切梁を含む):壁体変位、曲げモーメント・せん断力の包絡、および壁体配筋の曲げ・せん断耐力。 解析法と鉄筋コンクリートの照査は準拠基準欄に示す台湾の基準によります。地層 2 層・掘削 3 段階・切梁 2 段のモデルです。変位の管理値(既定は最終掘削深さの 0.5%)と曲げ剛性の低減係数(既定 0.70 Ec·Ig)は入力値であり、法令の規定値ではありません。強度は kgf/cm² で入力します。
剛体フーチングの杭反力の配分、柱面の曲げモーメントと下面二方向鉄筋、一方向せん断、柱周りの二方向せん断(モーメント伝達を含む)、単杭の押抜きせん断、鉄筋の定着。 設計は準拠基準欄に示す台湾の基準(ACI 318-19 準拠)によります。本ツールの対象はフーチングのみで、杭体の P–M 相関曲線は計算しません。鉄筋径は D13~D32、強度は kgf/cm² で入力します。
雨水管きょ 1 スパンの勾配・流速・満管流量、マンホールの動水勾配線(HGL。下流端の水位は任意入力)、最小土かぶり、マンホール間隔、交差する既設埋設管との鉛直離隔。 流速・最小管径・土かぶり・マンホール間隔の基準値は、準拠基準欄に示す台湾の下水道基準によります。所管機関の規定は別途確認してください。
設計速度に対する制動停止視距、最小平面曲線半径、緩和曲線の最小長、最急縦断勾配、凸形・凹形縦断曲線長の照査(規範の許容値または推奨値を選択)。 基準値はすべて、準拠基準欄に示す台湾の道路・農道の設計規範の表によります。道路構造令の値ではありません。参考計算として利用し、所管機関の基準は別途確認してください。
設計累積軸数 W18(ESAL)、信頼度 R、全体標準偏差 S0、初期・終局の供用性指数 p0・pt、路床のレジリエントモデュラス MR から必要な構造指数 SN を求め、各層厚による SN と比較します(各層の SN を表で示します)。 計算は準拠基準欄に示す AASHTO 1993 のたわみ性舗装の設計式によります(日本の舗装設計便覧の TA 法ではありません)。層厚は cm、路床のモデュラスは MPa で入力し、層係数は AASHTO と同じく 1 インチあたりの値です。層係数と排水係数は入力値です。
種別を選んで照査する 3 種類の仮設構造物:鋼管支柱の型枠支保工(細長比と軸耐力)、見掛けの側圧による切梁・腹起しの応力、足場の建地の座屈、風荷重による壁つなぎの作用力および壁つなぎ間隔の上限。 荷重・許容応力度・各しきい値は、準拠基準欄に示す台湾の仕様書・規範によります。労働安全衛生規則や仮設工業会の基準ではありません。参考計算として利用してください。
デスクトップ版 HydroStudio のライセンスは日本円の整数価格です。御見積書は印刷用ページとして作成し、ブラウザの印刷機能から PDF として保存できます。
計算の実行場所(ブラウザ内の WebAssembly)、各ツールの準拠基準、CO2 排出量ツールの係数、日本円の御見積書と法人向けプランに関する主な回答をまとめています。
ツールページの試算は、Rust で実装した計算コアをブラウザ内の WebAssembly で実行するため、入力した数値は送信しません。ライセンスをお持ちの方が「正式出力」を押したときに限り、その回の入力値を HTTPS でライセンスサーバーに送り、メモリ上でファイルを作成します(ディスクへの書き込みや入力値の記録はしません)。また、トップページの試用申請・決済・ライセンス受け取りの各フォームに入力した情報は、手続きのためライセンスサーバへ送信されます。貴組織の情報セキュリティ規定への適合は、貴組織の基準でご判断ください。
盛土・切土の全体安定には『円弧すべり計算』(照査基準:国土交通省『盛土等防災マニュアル』(令和5年・盛土規制法)を既定とし、日本道路協会『道路土工-盛土工指針』、『道路土工構造物技術基準』(令和7年6月改定)に切替可)、擁壁の安定には『擁壁の安定計算』(照査基準:日本道路協会『道路土工-擁壁工指針』(平成24年度版)。宅地擁壁の技術基準は選択肢にありません)を利用できます。『降雨浸透時の無限長斜面安定』の所要安全率や、マニング系ツールの許容流速・余裕高の注記は台湾の基準によるため、日本の基準値と照合してください。オンラインの結果は試算プレビューであり、申請用ではありません。
同ツールの計算コアは、環境省『温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度』の係数(軽油 2.58 kg-CO2/L 等)と改良トンキロ法を用いると報告し、有償の商用原単位は使用していないと注記しています(出典の表示は同ツールのページの計算コア注記を参照)。軽油の既定値 2.58 は改正前の値です。環境省の現行の一覧(R5年度実績以降の算定用)では 2.62 t-CO2/kL のため、報告用の算定では現行の公表値を確認してください。
はい。単科ライセンス年額 88,000円、全機能版 Pro 年額 148,000円、事務所チーム版(3 席)年額 368,000円などの日本円価格で、宛名入りの御見積書を印刷用ページとして作成できます(ブラウザで PDF 保存可)。事務所チーム版・大規模組織版は、利用規約に基づき法人・事業者のお客様を対象とする「法人向けプラン」で(個人での購入はできません)、御見積書と請求書にその旨の条項が記載されます。